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私立医学部の学費は本当に高い?時代は“学費値下げ”の流れへ
かつて、「私立大学の医学部=高額な学費」というイメージは揺るぎないものでした。6年間で3,000万円前後、場合によっては4,000万円を超える学費が求められることもあり、優秀であっても経済的な事情から進学を断念せざるを得ない受験生も少なくありませんでした。
しかし近年、その常識が大きく変わろうとしています。少子化の加速、学生の多様化、そして入試の透明化といった社会的背景を受け、多くの私立医学部が学費を引き下げる動きを見せているのです。今回は、そんな“学費値下げブーム”の現状とその背景、そして今後の展望について詳しく見ていきましょう。
医学部志願者確保のために変わり始めた私立大学
現在、日本国内には80校以上の大学医学部があります。しかし、少子化による学生数の減少と競争激化により、どの大学も優秀な人材の確保に苦慮するようになりました。
このような状況下でいち早く行動を起こしたのが、ある私立大学です。2008年、その大学は6年間の学費を約900万円も引き下げるという大胆な決断をしました。結果は予想を大きく上回り、志願者数は前年比でほぼ2倍に跳ね上がりました。これにより、偏差値は上昇し、入学する学生の多様性や資質の向上にもつながったのです。
その後もこの成功に続くように、複数の私立大学が次々と学費の見直しに踏み切りました。現在では、私立医学部の中にも国公立大学に近い水準まで学費を抑えているところもあり、「私立だから無理」と決めつけるのは早計となりつつあります。
首都圏で実際に値下げを実施した医学部
以下は、過去十数年の間に学費の引き下げを発表した代表的な私立医学部です。
- 順天堂大学:2008年に約900万円引き下げ、6年間で2,080万円に。
- 帝京大学:2014年に約1,170万円の引き下げを実施。
- 東海大学:2012年と2015年の2回にわたり、合計で約670万円の学費を減額。
- 東邦大学・昭和大学・日本医科大学なども数百万円単位で学費を見直しています。
中京圏でも医学部学費値下げに動きが
また、藤田医科大学は2026年度から学費を大幅に見直し、6年間で2,152万円まで抑えることを発表しました。この金額は全国でもトップクラスの低価格帯であり、医学部の学費としては“常識破り”とも言える決断です。藤田医科大学は以前も学費値下げをしており当時は4000万ちかい学費だったことを考えるとほぼ半額になってしまいました。
医学部学費値下げの光明
いち早く学費を下げた順天堂大学は医学部御三家に食い込み今では四天王としての地位を確立する人気大学となりました。また帝京大学医学部は全国一高い学費で知られておりコネが無ければ入れない、金を積めば入れる、挙句の果てには能力の低い帝京出の医者には掛かりたくないとまで言われる始末でした。しかし学費を1000万以上下げたことで志願者数が激増、また帝京大学医学部=コネ・金というイメージも薄れ帝京大学医学部への世間へのイメージを大きく転換しました。どこの大学も学費を値下げした場合は志願者が大きく増えて偏差値も上昇する結果となっており、大学のブランドイメージ向上に役立っています。
関西圏での値下げ競争と影響
西日本に目を向けると、関西医科大学と大阪医科薬科大学が学費競争を繰り広げています。
関西医科大学は、2023年度から学費を6年間で2,100万円とし、さらなる引き下げを断行。これは従来の水準から約670万円もの値下げです。特待制度の活用によっては、さらに低額での就学も可能となっており、経済的なハードルは確実に下がっています。
これに対抗するかのように、大阪医科薬科大学も急遽2022年に学費を見直し、6年間で約2,841万円まで下げることを発表。両校は地理的にも近く、学生の獲得において競合関係にあるため、こうした動きは今後も継続する可能性があります。
値上げに踏み切った東京女子医科大学の“逆風”
一方で、学費の引き下げが進む中、あえて学費を引き上げる選択をした大学もあります。その代表例が東京女子医科大学です。
同校は2020年、新型コロナウイルスによる経営悪化を理由に、6年間の学費を1,200万円引き上げるという異例の対応を取りました。背景には、医療事故や病院の機能評価の取り消し、退職者の続出といった複合的な問題がありました。
この決定の結果、翌年度の志願者は約3割減少し、偏差値も下降するなど、学費値上げが受験生に与える影響は極めて大きいことが明らかになりました。やはり、学費の高さは大学選びにおいて重大な要素となるのです。
医学部受験の「カネ・コネ」時代は終焉へ?
かつては、「裕福な家庭の子女でなければ私大医学部には行けない」「親の地位や医師のコネが合否を左右する」といった批判も見受けられました。しかし、昨今の入試不正問題が明るみに出たことで、透明性のある入試制度が求められるようになっています。
また、学費の値下げにより、一般的な家庭からの受験生も挑戦しやすくなり、私立医学部の門戸は徐々に広がりを見せています。こうした流れにより、学力・適性重視の本来あるべき医学部入試の姿が取り戻されつつあるのです。
医学部進学は“長距離走”と心得よ
もちろん、学費が下がったからといって、医師になるまでの道のりが楽になるわけではありません。受験から6年間の大学生活、そして国家試験、さらに初期・後期研修を経て一人前になるまで、実に10年以上の長期戦です。
その間、学費だけでなく生活費や教材費、実習費、場合によっては遠方での研修にかかる費用など、さまざまな出費が発生します。だからこそ、受験生本人だけでなく、家族全体の支えが欠かせない“家族総力戦”ともいえるのが、医学部進学のリアルなのです。
最後に:今後の医学部学費の動向に注目を
今や、私立医学部の学費はかつての常識とは異なり、合理的かつ現実的な選択肢となってきています。しかし、社会情勢や大学病院の経営状態によっては再び学費が上昇する可能性もあるため、常に最新の情報をチェックすることが重要です。
特に、受験を考えている学生や保護者の方は、各大学の公式サイトやオープンキャンパスで最新情報を収集し、進学に必要な費用を正しく把握するようにしましょう。
学費の壁が低くなった今だからこそ、真に求められるのは“覚悟”と“情熱”です。医師を志すすべての人が、自分らしく夢を追いかけられる時代がすぐそこまで来ています。
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